次の10年を定義する4つのデジタルインフラストラクチャ予測

今日、あらゆる形態の企業のCIOがデジタルトランスフォーメーションを推進し、加速させています。その背景には、適切なデジタルインフラストラクチャを安全かつ持続可能な方法で動的に展開し、消費できることが、将来の競争優位を獲得するための主要な基盤となることを理解しています。IDCによると、デジタルインフラストラクチャは2023年までに、あらゆる場所でITおよびビジネス自動化イニシアティブを根底から支えるプラットフォームとなると見込まれています。このようなプラットフォームは、エッジからコアまでのエコシステム全体でデータの運用とやり取りをスムーズに行えるものでなければなりません[1]。

エクイニクスは、世界中の10,000社を超える企業のお客様やパートナーによるデジタルインフラストラクチャ戦略の推進を支援する過程で、ITを導入し利用する際のオーダーメイド性がわずか数年以内に消滅する傾向があると考えています。ソフトウェア定義で自己運用型、かつ俊敏性に優れ、自動化されたas-a-Serviceタイプのデジタルインフラストラクチャが必要とされていることを踏まえ、DevOpsエンジニアは今後、新しいオンデマンドのITサービスおよびアプリケーションを率先して主導するようになるでしょう。

ハイブリッドマルチクラウドは、アプリケーションのモダナイゼーションとインフラストラクチャサービスの提供において主要なアーキテクチャとなります。このことは複雑に関連した新たな課題を生じ、より柔軟なインフラストラクチャのプログラム制御、透明性のある資産管理、コスト予測可能性が要求されるようになっていきます。運用上の自己回復性に優れたインフラストラクチャとアプリケーションを企業が必要とするに伴い、人工知能と機械学習（AI/ML）は今後5年間でますます高度化するでしょう。このシフトによって人間の関与への依存が低下し、マシン処理能力を更に活用できるようになることで、環境がリソース需要を自律的に予測し、その変化に動的に適応できるようになります。

この新しい世界ではセキュリティは後付けのものではなくなり、デジタルインフラストラクチャは設計上からセキュアなもので、ソフトウェアから構成可能となります。サステナビリティはすべてのビジネスに期待されるようになります。サステナビリティはビジネスの成功について中核的で議論の余地がない指標となり、各企業とそのサプライチェーンパートナーが例外なく、すべての施設、製品、サービスの開発において、温室効果ガスを実質ゼロ排出にするための取り組みを進めます。

この動的なデジタルトランスフォーメーションの状況を考え、当社の2022年の予測として、今後10年間においてデジタルインフラストラクチャの展開と使用を加速し主導する有力な要因について掘り下げます。まますますデジタル化が進む将来において競争力のある組織目標を設定するとき考慮すべき点について、当社のリーダーの見解を以下に記載します。

予測1：ハイブリッドマルチクラウドの複雑性を解消することが、デジタルファースト実現のポイント

Leanne Starace – グローバルテクニカルセールス担当シニアVP（SVP, Global Technical Sales）

2023年には、フォーブス・グローバル2000の企業のうち40%は自社のクラウド選択プロセスを再定義し、ITの要件よりもビジネスの成果を重視するようになるでしょう[2]。 この移行におけるITの抱える最大の課題の1つは、ハイブリッドマルチクラウドによって自社組織のビジネス戦略をサポートするとともに、増大する複雑性を管理することでしょう。今後10年間に、ハイブリッドマルチクラウドは組織が自社のデジタルファースト戦略を推進し、サービスとしてのITインフラストラクチャをどのように使用するかを決定するために、主要な役割を果たすことになるでしょう。自動化、AI/ML、API、エッジサービスによってクラウド、データ、エコシステムの複雑性を克服したデジタルリーダーは、大幅な競争上の優位を得ることになります。

• クラウドの自動化により、デジタルインフラストラクチャの使用が加速

プライベートクラウドとパブリッククラウド、およびオンプレミスのワークロード間の境界線が曖昧になるに伴い、ハイブリッドマルチクラウドの複雑さが増しています。AI/ML対応のクラウドサービスを活用するクラウド自動化によって、パブリッククラウドのインフラストラクチャと運用にかかる管理オーバーヘッドとコストが大幅に削減されます。また、クラウドの自動化は、アプリケーションモダナイゼーションのためのDevOpsや、ハイブリッドマルチクラウドアーキテクチャでのリスクを検出するセキュリティなどの重要な機能も向上し、労働集約的な業務が加速されて、より大きな最適化を実現します。

結果と影響：クラウドの自動化によって、クラウドコンピューティング資産の作成と構成が簡素化され、複数のクラウドプラットフォームにわたる複雑な請求/注文システムが合理化されます。さらに重要なことに、即応性に優れた自動化システムでは、需要の増減に応じて動的リソースの割り当てと割り当て解除のタイミングを検知し、プロセスの複雑化と所要時間の増加につながるレガシープロセスを排除できます。最終的に、クラウド自動化の新しいプラットフォームとツールでは、すべてがソフトウェアで定義となり、デジタルインフラストラクチャの開発、管理、消費、およびセキュリティが大幅に進化するでしょう。

• コネクテッドクラウドエコシステムによりインフラストラクチャの俊敏性が向上する

ハイブリッドマルチクラウドは今後、連携プレーが求められるチームスポーツになります。多様なクラウドサービスプロバイダからなるインターコネクション（相互接続）されたエコシステムと連携すると、高度なユースケースが導き出され、ビジネス価値の新たな源泉が生まれます。ハイブリッドマルチクラウド環境をばらばらな要素の寄せ集めではなく、一枚岩のように機能させるためには、クラウドアクセスを民主化し、AI/MLを活用してクラウド間でワークロードを動的に移動する必要があります。クラウドネイティブな企業は、パフォーマンスと拡張性を向上させるためにクラウドからオンプレミスインフラストラクチャに切り替えることで、より多くのハイブリッドクラウドの選択肢を増やすことになるでしょう。

結果と影響：企業は、複雑さとコストを軽減しながらハイブリッドマルチクラウドの価値を活用するというスイートスポットに到達するため、斬新かつ革新的な方法でエコシステムパートナーシップを活用して、オンプレミス回帰を後押しします。また、ワークロードをクラウドからオンプレミスインフラストラクチャに移動する必要があるため、クラウドに隣接するアーキテクチャでBare Metal as a ServiceとEdge as a Serviceを活用して、インフラストラクチャの俊敏性を高め、データのイグレス（出口）コストを削減し、データ保護とプライバシーを強化するようになります。ベンダーニュートラルなエコシステムでは、企業はパブリッククラウドをプライベートインフラストラクチャの延長として使用でき、またその逆も可能です。これによって、インフラストラクチャが俊敏になり、パブリッククラウドとプライベートインフラストラクチャの両方の価値が最大化されます。Kubernetes、コンテナ、マイクロサービスなどのオープンソースツールは、これらのワークロードの移行において引き続き重要な役割を果たし、企業はAPIを使用して移行手順の展開をテンプレート化し、自動化できるようになるでしょう。

予測2：エッジのAI/MLにより5GとIoTが加速

Kaladhar Voruganti – CTO担当シニアフェロー（Senior Fellow with the Office of the CTO）

5GおよびIoTテクノロジーの普及に伴ってエッジのデータが爆発的に増加していることを受け、世界のエッジコンピューティング市場は、2027年までに434億ドルに達すると予想されています[3]。自動運転車、ドローン、監視カメラ、医療用IoTデバイスからの情報には、エッジでのAI/MLモデルによるリアルタイムの推論が必要です。今後10年間で、AI/MLは人間生活のあらゆる側面に浸透していくでしょう。たとえば、AIを搭載したロボットは、食物の栽培と輸送から、食料品の配達、調理までのサービスを提供するようになります。また、法律/公共政策の分野で進歩が見られ、公平性、説明性、プライバシー保護に関してAI/MLの倫理に適切に対処できるようになります。

• データ制御とデータガバナンスに対するニーズによりAIマーケットプレイスが拡大する

組織にとっては、より精度の高いAI/MLモデルを構築するために、外部データ（パブリッククラウド、データブローカー、IoTデバイスからのデータ）を活用する必要性が今後ますます高まるでしょう。ところが、データプロバイダは、消費者が不正な目的で使用する可能性のある未加工データを共有することに消極的です。同様に、データ消費者は、セキュリティ、バイアス、および品質上の理由から、（転移学習のシナリオで）外部ソースから取得されるモデルやデータリネージについて懸念を抱いています。

結果と影響：企業はデータの完全性が保たれているという証拠を維持するために、AIマーケットプレイスを活用し、プライバシーを保護する安全な方法で複数の当事者間でデータとアルゴリズムを交換するようになります。AIマーケットプレイスは、消費者がデータとAIモデルの系譜を追跡できるようにブロックチェーン対応になります。また、ニュートラルな場所に安全なエンクレーブを提供して、未加工データがエンクレーブから出ることを防ぐことで、プロバイダがデータを継続的に制御できるようにします。

• ウェハスケールの連合型AIによって次世代のAIに必要な拡張性が実現

エッジで生成されるデータが増えるにつれて、中央の場所にデータを移動して処理することの費用効果とパフォーマンスは低下します。また、プライバシー保護とコンプライアンスのためには、データを組織/国のセキュリティ境界内に留めることも重要です。今後5年間で、データ、の重要性、レイテンシ、プライバシーの課題に対処するために、AIアーキテクチャが集中型モデルから分散型モデルにシフトし、分散型のAIオーケストレータと制御プレーンが標準になるでしょう。

AIは、2年前の1,000倍の大きさのデータセットを使用し、約1,000倍強力なコンピューティング能力が必要となっており、より複雑な問題の解決にますます使用されるようになります[4]。

結果と影響：連合型AI/MLの時代に突入し、モデルのトレーニングはエッジの分散型計算デバイスからなる非集中型システムで行われ、組織は未加工データを中央の場所に送るのではなく、アルゴリズムをエッジに送るようになります。モデルはエッジでトレーニングされ、モデルの重み値のみが集約場所に送られてグローバルAIモデルが構築されるため、コストとレイテンシが削減され、データのプライバシーが保護されます。

今後5年間で登場する、より強力なAIモデルトレーニングハードウェアは、ウェハあたり数十万コアを搭載したはるかに高密度なソリューションとなり、より複雑なAI問題のトレーニングニーズに対応できるようになります。この次世代AIトレーニングハードウェアは、ラックあたり40KW以上の電力を消費するため、液体冷却が必要となります。さらに、特定の問題専用のASIC/FPGAベースのソリューションが登場し、より高い電力効率とAI推論のスループットを向上させるでしょう。

予測3：新しい信頼モデルがサイバーセキュリティの最優先課題になる

Michael Montoya、エクイニクス最高情報セキュリティ責任者（Chief Information Security Officer）

世界的なパンデミックが続く中、サイバー攻撃は急激に増加しており、2021年の世界全体の損失額は6兆ドル以上と推定され、2025年までに年間10.5兆ドルの損失が生じると予測されています[5]。こうしたリスクにもかかわらず、企業は今後も引き続きクラウドサービスを採用し、デジタル優位性の確立に不可欠な従来のネットワーク境界を従業員とパートナーまで拡張します。企業がデジタルビジネスモデルを推進する一方で、サイバー犯罪者は高度な攻撃で、企業を揺るがし続けます。テクノロジーリーダーは、組織が今日の脅威を回避し、リスクのバランスを取りながら、次なる脅威を予測して先手を打てるよう支援を行う必要があります。

• 統合型セキュリティとゼロトラストにより攻撃者のハードルとコストを高める

多くの組織は依然としてサイロ化された機能内からセキュリティを管理しており、可視性と制御性を高めるために必要な同じ原則とアーキテクチャを共有していません。組織がデジタルフットプリントを拡大する中、これらのサイロを解消し、統合型のサイバーセキュリティ環境を確立することが、最高情報セキュリティ責任者（CISO）の最優先事項となります。クラウドとエッジの展開、運用テクノロジーの増加、従業員の分散を背景に、CISOは今後、攻撃者の視点でビジネスをとらえ、物理的脅威とデジタル脅威に統合型アプローチで取り組むことを優先する必要があります。

結果と影響：セキュリティは全員の責任となりますが、IT、OT、デジタルの可視性と制御性をすべて統合したゼロトラスト環境を展開するための主導権を握るのはCISOです。企業や組織およびクラウドプロバイダは、責任分担のフレームワークを設計する力を強め、継続的なコンプライアンス、信頼、透明性を実現するソリューションを実装できるようになることが期待されます。すべての企業や組織がソフトウェア企業となった今、DevSecOpsモデルとセキュアソフトウェア開発ライフサイクル（SSDLC）を適用することで、開発プロセス全体で自動化されたセキュリティを確保することが求められます。

• 政府がより積極的にサイバー攻撃対策に関与

各国の政府組織は、サイバー攻撃とランサムウェア（身代金）の要求を国家レベルの脅威としてますます認識するようになっています。インフラ業界をはじめとした重要セクターに対する攻撃が増加していることを踏まえ、政府組織はこれらの業界がセキュリティ侵害対策を支援するために、以前よりも積極的に関与しています。政府の関与の増加と、企業や組織とのコラボレーションの強化は、良い結果を生む可能性がありますが、規制の強化によって企業の事業運営がますます複雑化するという側面もあるでしょう。

結果と影響：政府は今後、攻撃の情報開示や侵害の通知対象を広げ、米国のサイバーセキュリティ成熟度モデル認証（CMMC）などの新しい認証要件の導入など、企業に新しい規制を課し、より多くの情報を共有すべく義務を課すでしょう。進化する政府規制とサイバーセキュリティ法の複雑さを考慮し、政府は企業に対し、財務の専門知識と同様に、取締役会セキュリティ専門家を加えることを要求するようになるでしょう。

予測4：世界中の企業や組織はネットゼロに移行

David Hall、CTOオフィスのテクノロジーおよびアーキテクチャフェロー（Fellow Technology and Architecture with the Office of the CTO）

グリーンイニシアティブは今や、世界中の公共機関や民間企業で成功のための基本原理となっています。資産運用会社のBlackRockで会長兼CEO（Chairman and CEO）を務めるLarry Fink氏は、投資先企業のCEOに宛てた2021年の書簡の中で、持続可能な未来に対する投資家のコミットメントを次のように表現しています。「世界はネットゼロに移行しつつあります。BlackRockは、その移行の最前線に立つことがお客様にとって最善の選択肢であると信じています。」サステナビリティは、ビジネスポリシーから運用、エンドツーエンドのサプライチェーンまでをカバーするデジタルインフラストラクチャのイノベーションを推進しています。

• サステナビリティと技術革新が融合する

サステナビリティの取り組みへのファンドから再生可能エネルギーの革新に至るまで、世界中のIT組織が運用ポリシーを再考し、製品設計を革新するとともに、地球温暖化に関わる目標に沿ったビジネス、テクノロジー、戦略によってサプライチェーンパートナーシップを最適化することに取り組んでいます。

結果と影響：業界のリーダー達は、サステナビリティのためのイノベーションをデータセンターとデジタルインフラストラクチャの展開、および製品/サービスの開発と提供に統合することに対して、より積極的に取り組むようになるでしょう。企業は、環境に配慮した建物や製品設計、材料（低炭素コンクリート、化石燃料を含まない鋼鉄、プラスチックの削減、リサイクル材料の仕様増加など）をサプライチェーン全体で優先的に使用するようになります。経営陣は、ビジネス上の意思決定が生物多様性に与える影響を継続的に評価し、水資源の節約と廃棄物の削減にプラスの影響をもたらすことを優先事項にします。

• 業界はネットゼロを目指し、10年以内にデータセンターは100%再生可能エネルギーで電力供給を実現

2,000人のグローバルITリーダーを対象としたIDGの調査によると、回答者の90%が、組織の優先事項またはパフォーマンス指標、あるいはその両方としてサステナビリティを指定しています[6]。データセンターの平均的な電力使用効率（PUE）を1.59[7]から1近くまで下げることを目指し、液体冷却、モジュール方式の電力ブロック、エネルギー効率改善、電力とスペースの使用パターンを予測する機械学習モデルなどを導入して業務革新を図っています。燃料電池やグリーン水素などのクリーンで再生可能な主要エネルギー源や蓄電技術の進歩により、グリッドポジティブへの道をさらに加速しています。また、データセンターの排熱を住宅地の暖房に再利用することも可能となるでしょう。

世界の市場の風向きはすでに、カーボンニュートラルのさらに先に目を向けており、事業運営とサプライチェーンの両方で真のネットゼロ（温室効果化ガス実質ゼロ）を達成することを目指しています。2030年までに温室効果ガス排出量を約50%削減するという、科学的根拠に基づく目標を達成できるかどうかは、企業、政府、およびそのパートナーによる今後10年間の連携にかかっていると言えます[8]。

結果と影響：企業や組織は新たな循環型エネルギー経済に参加できるよう、自治体/地域社会レベルでエネルギー/公益事業リーダーとのパートナーシップを積極的に築き、クラウドおよびコロケーションパートナーを活用することにより更なる持続可能なビジネスモデルを展開する必要があります。データセンターの電力は、今後10年間に100%再生可能エネルギーで行われるようになります。このことは、低炭素材料を中心としたグリーンサプライチェーンと新経済への大きな潮流を生み出すことになるでしょう。ネットゼロを達成するため、企業はサステナビリティに焦点を当てたオペレーショナルエクセレンス、イノベーション、開示報告のイニシアティブを推進します。これには、再生可能エネルギーのオフセット購入、グリーン電源の利用によりグリッドに還元することが含まれます。また、複雑なサプライチェーンが再編成し、低炭素世界への移行を可能にするベンダー、製品、サービスが優先的に選択されるようにもなります。

将来を見据えたデジタルインフラストラクチャの構築

次の10年にデジタルインフラストラクチャにどのような変化が起こるかを定期的に検討することは、お客様が次に必要とするものを先取りするために重要であるとエクイニクスは考えています。デジタルインフラストラクチャは今日、競争優位性を築くための最重要要因となっており、このインフラストラクチャを正しく実現する重要度は増すばかります。実際、エクイニクスが最近公開した市場調査『グローバルインターコネクションインデックス（GX）Volume 5』の企業およびサービスプロバイダに関するベンチマークデータは、デジタルファースト戦略を採用している企業が、インターコネクション（相互接続）を活用してデジタルインフラストラクチャを展開および活用することによって4.5倍速くデジタル化を進めていることを示しています。

グローバルなデジタルインフラストラクチャ企業（the world’s digital infrastructure company™）であるエクイニクスは、先進企業や組織であるデジタルリーダーが変革を加速し、競争優位性を高めるために必要なものをすべて備えた、信頼できるグローバルプラットフォームの提供をここに約束します。この先見的な取り組みの一環として、現在だけでなく将来のニーズにもPlatform Equinix^®は適用できるようにしています。

エクイニクスの以下の取り組みを見れば、デジタルインフラストラクチャの将来がどのようなものになるかがよくわかります。

• ハイブリッドマルチクラウドの展開を合理化するための基盤となるインフラストラクチャを構築し、ネットワーク、コンピューティング、およびストレージを構成する物理的および仮想的なビルディングブロックをグローバルに提供します。
• デジタルプログラム可能なインターフェース、AI/ML、自動化を活用して、ソフトウェアを通じてサービスを提供することで、デジタルビジネスがインフラストラクチャをセルフサービスかつオンデマンドで、セキュアに俊敏かつ迅速に利用できるようにします。
• 相互接続されたエコシステムを強化し、より幅広い相互接続オプションを提供することで、デジタルリーダーがお客様、サプライヤ、パートナーを簡単に発見して取引し、新しい価値を創出して利用できるようにします。
• Future Firstのサステナビリティ戦略を推進し、従業員とパートナーを結集し、より良い未来を思い描き、それを実現するために必要な作業を実行します。

ソフトウェア実行の速度でデジタルインフラストラクチャを構築および相互接続することにより、将来を見据えたビジネスを実現する方法については、Platform Equinixのビジョンペーパーをご覧ください。

[1] 『Building Digital Infrastructure to Achieve Business Advantage』、文書番号US47031620、IDC、エクイニクス協賛、2020年12月。

[2] 『IDC FutureScape: Worldwide IT Industry 2022 Predictions』、文書番号US48312921、IDC、2021年10月。

[3] 『Edge Computing Market Size To Expand At 37.4% CAGR By 2027』、Million Insights、2021年2月10日。

[4] AI Next Campaign、アメリカ国防高等研究計画局（DARPA）。

[5] Cybersecurity Ventures、Cybercrime To Cost The World $10.5 Trillion Annually By 2025、2020年11月13日

[6] 『No Turning Back: How the Pandemic Reshaped Digital Business Agendas』、IDG、2020年。

[7] Mary Zhang、『How Data Centers Impact the Environment』、Dgtl Infra、2021年2月1日。

[8] 『Special Report: Global Warming of 1.5 C, Summary for Policymakers』、IPPC、2018年10月6日。